子宮頸がん検診子宮頸がん検診
子宮頸がん検診について
子宮頸がん検診（細胞診）
子宮頸部の細胞をブラシで採取し、細胞の形を顕微鏡で観察します。細胞は「ベセスダシステム」で分類します。前がん病変（がんの一歩前）で見つけることが可能です。
子宮頸がん検診（ヒトパピローマウイルス検査）
ウイルスの一種であるヒトパピローマウイルスの長期にわたる持続感染が、がんを引き起こすきっかけとなります。 その感染の有無を調べ、リスクを判断します。
子宮頸がん検診の流れ
検診車あるいは施設内で行います。医師が問診・視診・細胞採取・内診を行い、採取された細胞は標本にして顕微鏡で観察します。
- 検診前開く
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検診日前日は膣の洗浄はしないでください。
検診日が、生理中の場合で出血の多い日は可能であれば別の日の受診をお勧めします。
できるだけスカートでお越しください。スカートで来られない場合は、腰まわりを覆うことができるバスタオル等を持参されることをお勧めします。
- 検診時開く
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検診は車または施設の中で行い、検診台で子宮の膣部・頸部をブラシまたは綿棒でこすり細胞を採取します（痛みはほとんどなく短時間で終わります）。
使用器具は一人ひとり滅菌済みの器具を使います。検診による感染の心配はありません。
検診の時は力を抜き、リラックスして医師・看護師の指示に従ってください。
- 検診後開く
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精密検査の必要な方は、必ず医療機関（病院等）で検査を受けてください。なお、子宮体部の検査をしたほうがよい方は、この検査結果報告時にご案内します。
今回の結果が「精検不要」であっても、自覚症状（不正出血、おりもの等）があれば、専門の医療機関を受診してください。また、定期的な検診をお受けください。
子宮頸がん検診Q&A
- 子宮を全摘していますが、検診できますか？開く
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手術の方法によって頸部残存がありますので、まず採取を試みて、頸部が残っていれば検診を実施します。できれば主治医にご確認の上、ご受診ください。個人の状況により、検査を控える場合があります。
- 妊娠の可能性があるかもしれないが、検診できますか？開く
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妊娠の可能性を強く疑うような状況であれば、検診をお断りしております。
妊婦健診でも子宮頸がん検診を受けることができますので、妊婦健診で受けていただくようにお願いしています。
- 生理中ですが、検診できますか？開く
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検診を強く希望される場合は、検診を受けることができます。
生理中は目的の細胞が採取されにくいことが多く、正確な結果がお返しできないことがあるため、できれば生理中を避けてもらうことが望ましいです。
- 性交渉が何年も無いのですが、検診は受けたほうがいいですか？開く
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性交渉の経験が一度でもある方は、検診を受けることをお勧めしております。
子宮頸がんの原因であるヒトパピローマウイルス（HPV）が感染してすぐにがんが発生するわけではなく、前がん病変を経て5年くらいかけて癌化していくといわれています。
- 検診が終わってから出血が止まらないのですが、どうすればいいですか？開く
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3～4日しても出血が止まらない場合は、婦人科の受診をお勧めしております。
検診では専用のやわらかいブラシで軽くこするように細胞を取るため、少量の出血を伴うことがあります。
子宮頸がんとは
- 子宮頸がんとは開く
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子宮がんには子宮の入り口（頸部）にできる「頸がん」と胎児が育つ部分（体部）にできる「体がん」があります。同じ子宮がんでも頸がんと体がんでは、がんになりやすい年齢や原因も異なっています。
子宮頸がんは20～30歳代に多く、がんが進行するまで自覚症状がほとんどないため、定期的に検診を受けることで早期に発見することができます。
- 子宮頸がん発生のリスクを高める要因開く
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原 因 ：
ヒトパピローマウイルス（HPV）※
危険因子 ：
初交年齢が若い/セックスパートナーが多い/多産/喫煙/経口避妊薬（ピル）の長期服用/免疫機能の低下※子宮頸がんの原因の99%以上はヒトパピローマウイルス（HPV）感染といわれています。HPVは、性経験のある女性であれば約80%が生涯で一度は感染するといわれている一般的なウイルスです。HPVに感染しても免疫力で自然に排除されることが多いですが、長い間排除されずに感染が持続した状態が続くと、子宮頸がんの発生する可能性が高くなります。もし、HPVに感染していることが判明したら、定期的に検査を受けることで子宮頸がんになる前に治療することができます。
- 子宮頸がん検診を定期的に受けましょう！開く
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子宮頸がん罹患率（子宮頸がんにかかる人の割合）
一生のうちにおよそ73人に1人が子宮頸がんと診断されています。また子宮頸がんの罹患は女性のがんの中で比較的多く、また近年増加傾向にあります。
子宮頸がんは早期に発見できればほとんど治療することができるため、定期的に検診を受けましょう！出典：人口動態統計2018年（厚生労働省大臣官房統計情報部編）